AI時代に負けない!10年後も生き残る資格とは?
AIの登場により労働環境は大きく変わり、一昔前では考えられないような働き方や仕事が生まれました。
この記事では、AI時代において活躍できる資格と、不要になる可能性がある資格を紹介します。
これから資格を取得しようと考えている方は参考にしてください。
AIを学べる資格
AI技術の急速な進歩についていくため、「まずはAIを知りたい」「AIを作る側になりたい」という方も多いことと思います。
まずはAIを学べる資格について確認しましょう。
G検定
G検定は、一般社団法人日本ディープラーニング協会が実施する、AI・ディープラーニングの活用について学習できる検定試験です。
AIの定義や手法だけでなく、法律・倫理・ビジネス活用事例など幅広い内容を学べます。
E検定
E検定も一般社団法人日本ディープラーニング協会が実施する民間資格です。G検定がビジネスマン向けの資格に対して、E検定はエンジニア向けの資格です。
ディープラーニングを実装したり、システムを作ったりするのが得意な方はE検定を目指しましょう。
AI時代に負けない資格
次に、AI時代に負けないといわれている資格を紹介します。
ただしいずれも資格を持っていればAI時代を乗り越えられる保証をするものではありません。
資格の知識を活用し、具体的にどのような問題解決をするかが重要です。
情報処理技術者
AIをはじめとする情報技術を学びたいなら、情報処理技術者がおすすめです。昨今話題となっているセキュリティやDXについても学ぶことができます。
将来AIを利活用するITエンジニアとして活躍したいなら、情報処理技術者を取得しておきましょう。情報処理技術者試験と一口に言っても、以下のように複数の資格があります。
- ITパスポート
- 基本情報技術者
- 応用情報技術者
- 情報処理安全確保支援士
- ネットワークスペシャリスト
- データベーススペシャリスト
- ITストラテジスト
中小企業診断士
中小企業診断士は、経営に関するコンサルティングを行える資格です。AIの台頭は多くの中小企業にとって、機会とも脅威ともなり得ます。
SWOT分析を適切に行い、AIを活用したアドバイスができれば診断士として活躍することが可能です。
介護系・医療系
少子高齢化により高齢者の割合が増えるであろう将来において、介護系・医療系の仕事が減ることはありません。
労働人口は減り、高齢者が増えることからも需要はますます高まることでしょう。
- 医師
- 薬剤師
- 看護師
- 介護福祉士
- 社会福祉士
将来不要になる恐れがある資格
次に、将来不要になる恐れがある資格を確認しましょう。
ここで掲載する資格はあくまで可能性であり、必ず不要になると断定するものではありません。
弁理士・税理士などの士業
2015年にオックスフォード大学と野村総合研究所の共同研究により、「AIによる代替可能性が高い職業」として、税理士や弁理士をはじめとする士業が挙げられました。
特に一連の手続きや書類作成はAIの方が早くて確実なので、淘汰される可能性があると分析されています。
簿記などの事務系資格
AIはパソコンを使って行われる経理にとって代わる可能性が高いといわれています。
現時点でもソフトウェアが自動で仕訳をして帳簿作成までできるため、省人化が進んでいます。
単純作業だけではコンピュータに速度も正確性も敵わず、簿記の存在意義が脅かされる可能性があります。
FPなどの金融系資格
金融・銀行業界はITの普及によりフィンテックやキャッシュレス化が急速に進んでいます。
AIによる膨大なデータ分析能力により、金融系も省人化がすすみFPなど関連資格が不要になる可能性が考えられます。
AI時代の資格についてよくある質問
- AIに負けない資格は何ですか?
- 情報処理技術者・中小企業診断士・医療系などはAIによってなくならないといわれています。
- AI関連の国家資格はありますか?
- AIを特化して学べる国家資格はありません。AIの概要については情報処理技術者で学べます。
- AIエニジニアにおすすめの資格は何ですか?
- 基本情報技術者・E検定・AI実装検定は評価も高くおすすめです。
AI時代に負けない資格まとめ
AIの登場により、専門性の高い資格でも淘汰される可能性はあります。これから資格を取得するなら、AIに負けなさそうな資格を選びましょう。
また、現時点ではAIにより淘汰されると思われがちな資格でも、時代に合わせて変化する可能性もあります。
常に資格の出題内容や要綱を確認し、AIの台頭に向け備えておきましょう。
福井県産。北海道に行ったり新潟に行ったりと、雪国を旅してます。
経理4年/インフラエンジニア7年(内4年は兼務)/ライター5年(副業)
簿記2級/FP2級/応用情報技術者/情報処理安全確保支援士/中小企業診断修得者 など
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